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山田スポーツクラブ Yamada Sports Club

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所在地
〒470-0127
日進市赤池南一丁目303番地
TEL.FAX:052-808-2158

年寄りのたわ言
このコーナーは、新聞やTVで気になること、警察やマスコミでも取り上げてくれなかったもの、時効になったものなどの意見や感想を述べる場所として使っています。タイトルの通り「年寄りのたわごと」として聞き流してください。政治問題など、既に新聞やTV等で報道されたものは別として、実名は挙げていません。

五輪会場変更問題
まずはボート、水泳選手が東京の会場でなければいやだという意見がTVで放送されたことに違和感を覚えた。言わせられていることも考えられるが、世界にはスポーツをやりたくても出来ない人が沢山いるのに贅沢な意見だ。膨大に膨らんでしまった金は誰が払うのかと言いたい。五輪組織委員会はもっとひどい。いい加減な発言で予算がどんどん増えてきた感を覚える。各団体の役員クラスの発言もしかり、人にお金だけ払わせといて好き勝手なことを言っているという印象だ。スポーツ関係者は初心を忘れないでほしい。スポーツのおかげ健康に暮らせるだけでもありがたい。贅沢を言わずに与えられた環境に合わせて大会に参加する気持ちを持ってほしい。                                   H28.10.16

尖閣諸島問題
民主党政権時代では良い印象はないが、前野田政権において尖閣諸島を国有化にしたことだけは支持したい。でなければ今頃もっと大きな問題になっていたかもしれない。例えば、漁船乗組員が上陸し中国公船が取り締まりを口実に上陸した場合、もう撤収はしないと思う。そうなると武力で出て行ってのもらうか領有権の存在を認めて話し合いに入るかの問題に発展してしまう。そう考えると国有化にして保安庁の巡視船による領海取締り等の対策が現時点では一番良い。ただ中国は国力があるうちは何をしてくるかわからないので、保安庁の船を増やすとともに大型化と能力の向上が必要である。
                                       H28.9.24

ウクライナ問題
話は少し古くなりますが、一般市民と野党勢力がウクライナの前大統領ヤヌコビッチ政権を崩壊させたが民族主義政党が実権を握ってしまった。民族政党は反ロシア一辺倒で話し合いの余地を残さなかった。東部のドネツク、ルガンスク州においては話し合いで解決する以外に道はなかったにもかかわらずそれをしなかった。クルミアにおいてもしかり、ロシア艦隊が出ていくはずもなく交渉する態度も見せなかった。これではロシアにしてみれば動かざるを得ない。前政権を崩壊させた勢力は崩壊後のことを考えていたのだろうか。国を変えるようなことを行う場合、指導者に当たる人は先を見通す能力が必要でむやみに人を巻き添えにするべきではないと思う。
                                       H28.8.22

軽減税率
軽減税率で経済連と自民党・財務省が導入を渋っている。理由として、「面倒くさい」とか「複雑になる」を挙げているが軽減税率は面倒くさくてもきちんと導入すべきだ。また、自民党の経団連よりの議員は、「事業者の経理事務負担が増える」とも言っているが、そんなことは理由にならない。財務省はマイナンバーと絡めて還付を申請しない人(したくてもできない人)はそれで良いと言っている。結局は税金を取れるところから少しでも多く取れればいいという算段だ。低収入の国民のことは考えてはいない。単純に考えても買い物したときに軽減税率で支払えばそれですむことをわざわざ面倒くさくしている。                           H27.9.22

新国立競技場建設問題
7月15日
元首相の昔の自民党的な考えで押し通そうとしたのをやっと止めようとする人が出てきたのかという感じである。オリンピック誘致にしても国に借金があるのになぜ・・・。経済効果があると言っているが、推進者の都合の良い言い分けに聞こえる。まだ分からないのがデザインである。私は芸術的感覚が乏しいのか無いのか、ザハ氏のデザインが良いとは思えないし、世界的な建築家といわれている人にしても、マスコミが作り出したものとしか思えない。頭に浮かんできたものを適当に描き表わしたものを世界的建築家と言われている人がこれは良いと言えばそれで通ってしまう世の中もおかしい。とにかく建築費が高すぎる。
7月17日
政府が計画を白紙に戻すと発表した。良いタイミングで発表したと思う。政治的な思惑はともかく頭がさっぱりしました。できれば費用をもっと抑えてもらいたい。元首相の話も載っていたが、ザハ氏のデザインは当初から気に入ってはいなかったらしい。となると、ザハ氏のデザインでなければいけないとゴリ押ししたのは有名建築家となる。その建築家は自分は関係ないような記者会見をしていた。このようなことになったのは誰の責任か自分が一番良く知っているはずである。責任を取れといってもできないが潔く名乗り出てもらいたい。

マレーシア機撃墜
まず頭に浮かんだのは、何日か前にウクライナ軍機が撃墜されている紛争地域上空を、「なぜマレーシア機が通過しようとしたのか」、「なぜICAOとウクライナ当局は飛行禁止にしなかったのか」である。私みたいな素人が考えられるのに、該当する専門家が考えていなかったはずはない。高高度で飛行すればミサイルは届かないから飛行禁止にしなかったという理由は馬鹿げている。現にそれに近い高度でウクライナ軍機が打ち落とされている。打ち落とされていなくても紛争地域上空通過は避けるべきだ。
関連して、南部のクリミア上空は飛行禁止にしているが、紛争地域である東部のドネツク州等上空を飛行禁止にしていないのはなぜか。このことも疑問だ。ウクライナ軍は東部上空に航空機が飛行すれば、親ロシア派がミサイルを発射するのは確実ということは分かっていたはずだ。人道的立場からすれば、ウクライナ政府は飛行禁止区域にしなければならなかった。そうでなければ、飛行すれば親ロ派勢力がミサイルを発射するということが分かっていて、わざと飛行させ、親ロ派勢力に、ウクライナ軍機と思わせ撃墜させたことになる。その結果、現在のような、ロシアと親ロ派勢力に欧米や世界から非難を浴びさせている。                   H26.8.1

軽減税率の導入反対から見えるもの
自民党はなぜ軽減税率の導入に反対しているのか。消費税率を上げても金持ちは困らないと思う。困るのは正直者の貧乏人だ。政治家は簡単に税収が減るとか手続きが煩雑になるとか理由を言っているが、要するに、「取れるところから取れ」「取りやすいところから取れ」という発想だ。軽自動車への自動車税増額も同じ発想だ。自民党の誰が言い出し誰が賛成しているのか名前を発表してほしい。将来的には軽減税率の導入は避けられなくなると思うのに、なぜ素直に導入するとは言わないのか不思議だ。これでは旧自民党と同じだ。原子力発電所の建設場所の選定者、全電源喪失の想定を握りつぶした者、津波の過去の記録をもとにした津波の高さの想定を握りつぶした者など、このような人たちになぜ責任を取ってもらわないのか。取ってもらわないとすっきりしないのは私だけか。  H25.10.30

生活保護費の不正受給
平成25年8月から生活保護基準学が引き下げられ、就学援助にも影響があると懸念されている。もともとこれらの問題は、生活保護費不正に受け取る人がいるから問題視されてきたのではないか。人権派と称する人達は、なぜ、もつと声高にこのことを訴えないのか。「生活保護費不正受給撲滅キャンペーン」を張るなどの運動が人権派と称する人達が起こしたということを聞いたことがない。マスメディアも不正受給の報道が足りない。不正受給の撲滅を併せて報道してもらいたい。              H25.7.28

旧態依然
柔道の問題で「旧態依然」という言葉がよく使われていますが、「昔と変わらない指導」という意味で使われているとしたら、それは違います。私には心の中で柔道の先生と思っている人が3人(既に他界)いますが、技やトレーニング方法、人間の生き方などを様々な方法で教わりましたが、叩かれるなどの体罰を加えられたことは一度もありません。2人の先生は、明治からの柔道を引き継がれた方でした。そのころの指導を思い出してみると、強くなることもさることながら、その過程や心構えに重点が置かれていました。柔術から柔道へと変節はありますが、武士道の心は引き継がれてきましたし、引き継いでいかなければなりません。「押さえ込み30秒で1本」ということを考えてみると、戦国時代の組討で上にまたがれて短刀を抜かれては、それで勝負が決まったと同じです。柔道は、礼に始まり、勝負がつけば、勝った方も負けた方も、相手を敬い、礼をもって終える。柔道が勝利至上主義で突き進んでしまうと、心のゆとりが無くなり、かえってよい結果は得られません。オリンピックや世界選手権で勝つことも大切とは思いますが、日本の心を忘れないでほしい。体罰は武士道にはそぐわない。
                                       H25.1.31

理事就任を辞退
サンボ連盟の立て直しのためということで理事就任の話に乗りましたが、どうも話が違っていたようです。私の理事就任はどうでもよくて、このコーナー掲載の記事削除が目的だったようです。元々、旧サンボ連盟を除名されたときも、このコーナーで連盟の間違ったあり方を指摘して除名という形になりました。今回は、このコーナーだけでなく、別の団体のことに関してまでクレームがエスカレートしました。HPは過去の出来事の記録としての役割もあるので、HP削除と引き換えの理事就任は辞退という考えに至りました。過去を消せと言っても無理な話です。           H24.11.9山田

サンボは柔道と一緒にフリースタイル柔道でオリンピックを目指してはどうか?
   
嘗てソ連邦において、サンボ競技がサンボと命名される前は「フリースタイル柔道」として大会が行われた時代があった。ソ連邦の国技とするため独自の名「サンボ」が選ばれた。このサンボもサモズ(日本式護身術)に由来する。現在の柔道競技のルールは、タックルはだめ、足を取ってはだめ、片襟・帯は6秒以内と定められいささか窮屈になってきている。これに比べてサンボ競技は、制限はあるが、タックル、足取り、片襟、帯なども時間の制約もなく全て認められている。その他にも、アキレス・膝固めなどの技も認められている。今までは、「柔道に良く似ている同じような種目」と言う事でオリンピック競技候補種目としてアピールしずらかった面があった。柔道のルールがこのように変化してきた今、柔道もJUDOとFREESTYLEJUDOがあってもおかしくなくなってきている。競技者においても、得手不得手があり選択の幅が増える。いろいろな反対意見もありますので、ここでは一つの提案として掲載しました。                 H24.6.9山田

(注) 会長交代に伴い、「日本サンボ連盟(以下旧日本サンボ連盟)」が「一般社団法人・日本サンボ連盟」に変更されたことによる区別
現在のサンボ連盟は、会長交代により「社団法人・日本サンボ連盟」になりました。下記(下の方)掲載の「日本サンボ連盟の内幕」「日本サンボ連盟の収支報告に異議有り」「日本サンボ連盟の私物化を阻止せよ」「李下の冠」とリンク先内容のサンボ連盟は、会長交代前の「旧日本サンボ連盟」のことで、現在の「一般社団法人・日本サンボ連盟」のことではありません。                           H24.6.8山田

日進市の中学校武道(柔道)の必修化について
文部科学省では、平成20年3月28日に中学校学習指導要領の改訂を告示し、新学習指導要領で、中学校保健体育において、武道・ダンスを含めたすべての領域を必修とすることとした。完全実施されるのは平成24年度からである。日進市では、この告示から24年度の完全実施を想定してか、事前に柔道部の廃部の動きがあった。21年に日進市に唯一残っていた柔道部が廃部となり、日進市では中・高含めて全ての柔道部がなくなった。当時の廃止した校長が「何かあったら怖い」ということを廃止理由の一つとして挙げていたが、以後の再三の柔道部復活の運動にもかかわらず、教育委員会は柔道部復活には消極的で、議会の答弁でも納得のいく答弁がされていない。24年度からの武道の必修においても、柔道部がないという理由で柔道は必修科目から外されることが予想される。こう考えてくると、日進市における柔道部の廃止は、24年度の完全実施を予測して前もって柔道を取り除いておこうという教育委員会の組織的な計画であったことが読み取れる。                            H24.1.7山田

祝 日本サンボ連盟会長交代
平成23年7月の理事会で決議され、井柳会長が近藤正明氏の日本サンボ連盟会長就任を承諾したことは、誠に歓迎すべきことです。井柳会長も自ら述べているように、45年の伝統ある連盟を発展させてくれると思います。
井柳会長の英断をたたえます。そもそも、前事務局は世界選手権等の選手派遣の度、選手に渡航費用を連盟に振り込ませておき、その中からピンはねするなど許せない行為を長年続けていました。また、事務局は近藤会長就任の事前協議において500万円を要求するなど、誰の指図としても、全く言語同断あきれ果てた人達です。自分達が何をしているのか分かっていないのではないか。まだ問題は残っていますが、とりあえず、これで連盟も正常に戻れました。私も気持ちよく協力できます。   H23.12.7山田

現在の政治状況 テレビや新聞で、評論家、ジャーナリスト、コメンテーターと称する人達が現政権批判、野党批判を盛んに行っていますがこのような状況に向かわせたのは批判をしている人達やメディアに他ならない。また、このような状況を選んだのは現政権を選んだ国民である。街頭でのインタビューに答える人も無責任に、「協力してやればいいじゃないか、なぜ協力できないのか」と、批判ばかりしている。信用できない、責任を取らない人と協力せよという方がおかしい。自分で考えてもわかるはずだ。選んだ自分が、しいて言えば選んだ国民が悪かったとなぜ言えない。現政権は何事も決められない、責任を取らない人達の集まりであるということは国民は知っていたはずである。それにもかかわらず選んだのであるから責任を取らなければならないのは国民である。次の選挙には目の前の「にんじん」に惑わされずに自分で真剣に考えて政治家や政党を選ばなければならない。                          H23.6.27山田

政治家とマスコミ 私には何もできませんが、まず、被災された皆様方に対して心からお悔やみを申し上げます。ロシアの友人からもお悔やみのメールが届きました。本題に入る前に原子力発電所に対して素朴なつぶやきを少し。なぜ、地震や津波災害が予想されているところに原子力発電所を建設したのか。東電の専門家は想定外だと言っているが、水に浸れば電気系統は全てだめになることは私にだって予想できるのに、なぜ、電気系統が全てだめになることを予想して対策を立てていなかったのか。なぜ、他県からの電力を直ぐに供給できるように配線していなかったのか。どうしても、この3つの疑問が残る。さて、本題の政治家とマスコミに対してのつぶやきを二三。先日街頭で、災害募金で「○○日本です。募金活動を行っています。・・・・・」とやっていた。なぜ、人の不幸を利用して政治活動を行うのか。また現与党は災害を利用してまで、なぜ、大連立で責任を転嫁して、自分たちの思うようにしようとするのか。なぜ、マスコミは「小異を捨てて大連立を」と言ってるのか。現政権の批判が多く目立つようになったが、批判するのであれば、なぜ、マスコミは本当のことを言わないのか。旧政権も足の引っ張り合いで悪かったが、現与党を選ばさせたのはマスコミではないか。なぜ、マスコミは「選挙で選んだのは国民だ。国民が悪い。」と、本当のことを言わないのか。批判を気にしていると思うが、弱い者いじめばかりがマスコミではないはずだ。
                                   H23.3.26 山田

漢検事件は文科省の監督責任 NHKテレビ放送クローズアップ現代(5月20日)で、日本漢字能力検定協会(以下漢検)事件で、文科省が監督責任を問われた時に、性善説を持ち出した。漢検が公益法人に認定されるまでの経緯から、全理事長が金儲けのために設立したのは、全副理事長に対してのNHKのインダビューからも明らかだ。前副理事長は、公益法人漢検を、親が金儲けのために設立したことはよく理解しているが、公益法人が何たるかを全く理解していないか、理解しようとしない。公益法人として認められるということは信用度が違う。結果として、検定試験参加率が高くなり収益が増える。要するに、公益法人にすれば金が儲かる。これを狙って公益法人を設立しようとする者が出てくるのは必然的だ。文科省が性善説を唱えるのはどうかしてる。文科省は何を考えているのか。文科省役人の能力が疑われても仕方がない。文科省は性悪説に立って厳しく監督し、自ら積極的に調査して、利益を社会に還元していない公益法人の認定を取り消すなどの処分を速やかに行えるように法律を改めるべきだ。
                                   H21.5.21 山田

全日本サンボ連盟は一から出直せ 現在の執行部(専務理事・事務局長等)は、A氏の協力者のために信用できない。少しでもスポーツマン精神が残っているなら自ら辞任すべきである。現在の若手理事も執行部の集めた偽装理事であり、真の理事会の態をなしておらず、理事会として有効に機能していない。A氏は公益法人である所属先の幹部としても問題がある。連盟は利用されているだけだ。『事務局をA氏の所属先に置く』という規約を変更してA氏と手を切らなければ、問題が明るみに出た場合は連盟も加担者に値する。お金が集まるとは思わないが、連盟を利用して金集めをしようとしたり、売名行為に走ったりするような者が多数理事として君臨しているようでは日本サンボ連盟も地に落ちている。このような者を全て排除して、まじめな団体として一からやり直さなければならない。
                                   H21.5.16 山田


JOCがクレー射撃協会に対する補助金留保 原因は執行部の協会運営。特に公益のスポーツ協会、団体の運営に当る執行部は常に清廉潔白であってほしい。運営資金の確保の難しいことは理解できるが、それを理由に何をやっても良いということではないと思う。規模は小さいが、日進市体育協会の総会である事案が決定された。「会費」の件である。今までは日進市在住の人から年500円の会費を徴収し、表彰・派遣費の補助等の特典は日進市在住の人のみに与えられてきた。総会で決定されたことは、特典は今まで通りで、会費徴収の対象者を日進市以外の人にも求めるものである。例えば、日進市レスリング協会所属のクラブで活動する日進市以外に在住する人達からも会費を徴収するが、特典は与えないという内容である。何かおかしいのではないか。クラブ活動は日進市在住者のみで成り立っているのではない。日進市の事業に名古屋市在住の人が参加しているのは、日進市レスリング協会に協力しているだけでなんのメリットもないし、見返りを期待しているのでもない。問題は集めた金を何に使うかということだ。事務経費と称して事務職員の給料を上げるのか。それとも、体育協会をビジネス化するのか。小さな事かもしれないが、補助金を出している日進市は不明な点を見逃さず、おかしいと思えば助成金を留保或いは停止すべきである。               H21.4.26 山田


(注)上記と重複しますが、現在のサンボ連盟は、会長交代により「社団法人・日本サンボ連盟」になりました。下記リンク先内容のサンボ連盟は、会長交代前の「旧日本サンボ連盟」のことで、現在の「社団法人・日本サンボ連盟」のことではありません。
「李下の冠」日本サンボ連盟前事務局長が他の団体で同じような仕事を

拝啓 文科省様 今朝の新聞(H20.3.8)にこう書いてありました。防衛省からの調査依頼が遅すぎると文科省のある人が怒っていると。調査依頼が遅かったかもしれないが、自分の管轄の公益法人の不正が昨年の文科省の調査で発覚したにもかかわらず未だに処分されていないのに、なぜ他人のことが言えるのでしょうか。そこが不思議でなりません。政治とはそんなものでしょうか。 敬具                     山田


日進市体育協会のホームページについて
日進市体育協会のホームページは私(山田)が理事をしていた頃理事会で提案し2001年8月15日に立ち上げたわけですが、当時から緊縮財政が日進市スポーツ課や理事の間の共通理解でした。そのためOCNのコミで2350というサーバーを利用してインターネットに接続し月々2350円で運営していました。Yahooにも非営利目的で登録してもらいました。年数が過ぎたある時期にスポーツ課にお任せして今日に至ってます。現在では、体育協会が独立し運営も体育協会事務局が行っていると思います。最近まではトップページから各団体にリンクしていたのですが、他にも別のホームページがあるようです。OCNのホームページ枠の廃止にともない他のサーバーに移行したらどうかのアドバイスを事務局にしましたが無視されたようで、せっかくのYahoo登録のホームページがサービス終了のままになっています。新しく立ち上げたホームページはいくら費用がかかっているかわかりませんが、インターネットにつなげるサーバーがあれば、今では月々200円で運営ができるレンタルサーバーガ沢山あります。業者に運営を頼めば立ち上げの費用として何十万、月々の費用として何万もかかると思います。またjpのドメイン(必要なし)も取得していますので年に何千円か必要です。もしそうであるならば、体育協会に市から予算が出ているので、これは税金の無駄遣いのなにものでもありません。もしそうでなければホームペーシ運営費用のあらましをホームページ上に明らかにして、200円で運営する場合と比べてほしいと思います。市のサーバーを使っているから費用はありませんという言い分もありますが、それでは体育協会が自立した意味がなくなります。ちなみに山田スポーツクラブのホームページの運営費用はNTT分を除いて月々200円です。インターネットの性格上Yahooへのサイトの登録、変更等は誰が行っても良く、せっかくYahooに登録してありますので、このまま廃止するのはもったいないと思いURLの変更手続きをしました。(H27.9.23)

YSC 少年柔道クラブ員募集中
少年柔道部員を募集しています。対象者は、小学生(高学年)、中学生、高校生(初心者)です。10名程集まりましたら締め切らせていただきます。お早めにご連絡ください。問い合わせ・申込みは、下記の電話番号へ。
052-808-2158


柔道事故安全対策 7月31日の毎日新聞に、「重大事故対策委設置へ、全柔連被害者の会と初協議」という記事が載っていた。「柔道指導者に安全指導の徹底図り、資格の剥奪や停止を盛り込んだ指導者資格の改正を図る」というような内容であった。このような対策も必要ではあるが、もっと根本的なところへ戻ることはできないであろうか。私が柔道を教えてもらった先生方から、しごきとか体罰とか理不尽なことは何一つされたことがなかった。怪我をしない安全な柔道を行うように注意されたことはよく覚えている。町道場や近くの警察署の道場で練習をさせてもらったが、親切に教わったことしか思い出せない。もともと講道館柔道には、しごきとか体罰等は存在しなかったと思う。明治時代の初期、殺伐とした環境の中から、若者たちに、「精力善用自他共栄」の教えを柔道を通して実践された加納治五郎先生の教えを守ることはできないだろうか。

勝利至上主義 スポーツ界を勝利室上主義に駆り立てているのは誰か。特に柔道では、オリンピックや世界選手権前に、必ず勝てるような報道をして国民をその方向に持っていくメディアではないのか。そうしておいて、また柔道界を叩く。報道の自由を盾に人を追い詰めていく。これこそがパワハラではないのか。日本にはよい選手がいるが、世界で勝つのは難しいという事実をなぜ報道しないのか。スポーツ界だけではなく、どんなことにも「視聴率が上がればよい」「売れればよい」という報道姿勢こそ改める必要があるのではないのか。報道は、悪と戦う正義の味方ではないのか。

柔道監督交代 マスコミでは柔道の不振が取り上げられていますが、その不振をあおったのが過大な期待を国民に持たせ、監督や選手に重荷を背負わせたのはマスコミではないかと思う。しかし、やはり日本人としてはそれ相応の成績を上げてほしいのが本音です。柔道競技は、ヨーロッパ主導でルールなどが改正されてきている。日本柔道の投げ技に対しては、タックルや飛行機投げ(肩車)などを容認してきて、今度はその技でヨーロッパ勢か苦戦を強いられると、それらの技を封じ込めるようなルールに変更してきた。私の考えは、変則柔道であろうがタックルであろうが、それらを組みとめたりかわしたりして一本を取るという柔道であってほしい。すなわち、元の柔道に戻ってほしい。ルールに合せてやるのも大切ですが、どんな場合にも対処できる柔道を日ごろからする方が、いろんな場面に遭遇しても反応できるようになると思う。もう一言言わせて貰えば、柔道界は立派な先生方が多くおられて、選手が委縮しているように見える。もつと自分の考えどおりやらせてみてはどうかと思う。

サンボ競技がFILAの一種目としては無理がある レスリング競技の一種目としてサンボを含めることであるが、これは1973年当時「オリンピック種目に」という思いから試みたことである。何年かは続いたが結局は離れて独立した経緯がある。考えてみてもわかるように、オリンピックスタイルでは、男子フリー、男子グレコ、女子の3スタイルがある。これに加えてサンボスタイルを加えるだろうか。現在世界サンボ連盟は二つある。一つは独立した世界サンボ連盟FIASともう一つはを世界レスリング連盟FILAに所属したサンボ連盟がある。現状から、二つのサンボ連盟が統一されたりFIASがFILAに所属したりしないかぎりオリンピック種目としては認めてもらえないと思う。但し、2013年ロシア・カザンで行われるユニバーシアードでは、選択競技としてベルトレスリングの実施が予定予定されている。最近になって、FILAのHPの予定では3スタイルが加わった。また、国際学生スポーツ連盟FISUのHPには「Wrestling」となっているだけで具体的なスタイルの明示はない。
日本サンボ連盟の現状 日本格闘技連盟の実態は不明だが、この連盟はレスリング協会の下部組織で、日本サンボ連盟がここに所属している形になっている。  山田

柔道事故の防止 柔道では、事故死が毎年のごとく全国のどこかで発生しているのは事実である。原因の多くは、受身がしっかり取れないうちから乱取りを始めてしまうことである。これを防止するには徹底した受身の練習である。受身がしっかり取れない者は、投げ技の習得や乱取りなどの次の段階へ進んではならない。
柔道の必修化にともない、授業での柔道であるが、授業時間の関係で乱取りは十分に行えない。乱取りは最終的で、受身がしっかりできない者には行わせてはならない。まずは、準備運動、受身の徹底、それができるようになれば寝技、それから立ち技の習得、申し合わせの立ち技の練習と順に練習していけば事故や怪我は防止することができる。それ以上に防止を考えたいというのであれば、畳をレスリング用マットに換えることである。マットでは柔道の練習がしにくいと思われますが、慣れればそうは思わなくなります。マットの利点として、怪我の防止が第一ですが、レスリングなどのその他の運動やスポーツで利用することができることです。マットの値段ですが、なぜか、日本ではべらぼーに高いのですが、これは輸入すれば解決できます。YSCではサンボマットの外国からの輸入の動きをしています。これがうまく行けばマットも安い値段で手に入ると思います。もし、購入希望があればYSCにご連絡ください。      山田

メディア批判 先日ある報道があった。報道の内容や細かいことは言わないが、メディアは、一方的な情報を「世間から注目されるネタ」として新聞に掲載した。こんなことがあっていいのか。書かれた方は自分の言い分も言えず引っ込まざるを得ない。マスコミはもっと真実を探ってから報道してもらいたい。小さな一つの報道かもしれないが、その人にとっては人生を左右する問題だ。

内部告発文 先日在る所から内部告発文が届いた。余程腹に据えかねてのここと思う。内容は解散命令が出る前にお金を山分けしたという。管轄省担当官の話では、管轄省からは解散命令は出せないし、証拠がないのに介入できないとのこと。本人達も認めているということは、証拠隠しに自信があると思う。もし証拠があれば証拠も送ってほしい。告発文だけでは何ともならない。


 漢字能力検定協会以外の文部科学省管轄公益法人でも、まだ明るみに出ていないが不正が行われている。不正を行うのはいずれも幹部で、そのとばっちりを食うのがまじめに働いている職員である。管轄省への運営報告は、努力して借金を返済しており、その為、職員の賃上げやボーナスもないという偽りの報告で、幹部はその影で何千万、何億もの甘い汁を吸っている。管轄省はこの構図を断ち切る責任がある不正の疑わしい公益法人には、直ぐに幹部を入れ替えたり、不正の責任を取らせたりする制度が必要ではないのか。現在でもこのような制度があれば、管轄省は迅速に行動を起こしてほしい。まじめに働いている人が犠牲になるようなことがあってはならない。


 
 又もや公益法人である漢字能力検定協会の幹部による不正の一部が明るみにでた。公益法人に認定されることが金儲けにつなげる手段か。漢字能力検定協会のことは氷山の一角ではないか。文部科学省管轄等の認定制度は抜け道だらけではないか。種々の疑問が浮かんで止まない。


 
 
新聞やTV放送で社会保険庁や厚生労働省などの中央所管法人がOBの受け皿となっている実態が明らかになってきている。文部科学省所管公益法人もそうだろうか。

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